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武田邦彦「朝日新聞は情報操作を行っている情報操作会社。(株)朝日情報操作に改名すべき」

腹BLACK 2017年11月5日
 

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中部大学特任教授の武田邦彦氏が朝日新聞を真っ向から批判し、情報操作を行っている情報操作会社だと批判した。

朝日新聞なんて名前はふさわしくない。もはや新聞ですらない。

武田邦彦「朝日新聞という名前をマスコミが使うのが間違いだと思うんですよ。朝日情報操作会社と書かないと。新聞っていうのはある程度事実を書くとか、ちゃんとした情報を流すことで新聞としてみんなに認められているわけですから。裸の王様と一緒。服着てないのに王様は立派ですねっていうのと一緒で、実態が表現されていない。朝日は安倍総理の印象を悪くする情報操作を行っている」

名前を変えるというのは確かにいいアイデアだ。「朝日情報操作」という名前になれば偏向報道に騙される人も減るだろう。何か強制的に社名と新聞名を変えられる制度があればいいのだが…。偏向報道の度合いに応じてペナルティが課されていき最終的に改名させられる、そんな法律を定めるのはどうだろう。

本来、権力の監視団体であるはずのマスコミが暴走して悪事を働いているので、ここでさらなる抑止力を設ける必要がある。

続いて武田邦彦氏は安倍総理を評価していると話す。

武田邦彦「安倍さんが傲慢っていうのはよく分からない。別に安倍さんを全面的に支持するわけではないですけど、外交も一生懸命やってたし、自民党の首相としては麻生さんとか福田さんとか最近の首相よりかは活動力も国民の期待も大きい気がする。『傲慢、おごらずに、謙虚に』って繰り返し使っているうちにみんなが催眠術にかかって、そうだと思うようになる。そういうのはいただけないですね」

日本のリスクは偏向メディア。安倍総理が日本のために政治、経済、外交と懸命に仕事をしてくれているのに、偏屈集団のマスコミが足を引っ張ろうとする。真実を覆い隠し、疑惑をでっち上げる方法はまさに情報操作であり、少なからず騙される国民がいるということを忘れてはならない。

テレビに関しては電波オークションを実施する案が浮上している。新聞に対しても何か対策が必要ではないだろうか?小泉進次郎氏が主張したように軽減税率の対象から外し、購読数を減らすことが有効かもしれない。経営が傾いてそのまま倒産してくれても何ら困ることはない。

この記事を執筆中も朝日新聞は妙な記事を公開した。

日本を訪問するドナルド・トランプ大統領が本当は早く帰りたいのだと推察で書いている。

参考:内憂トランプ氏、本音は早く帰りたい? アジア歴訪(朝日新聞)

タイトルに疑問符をつけてアリバイ作りをしているものの、これはもう執筆者の勝手な妄想であり、記事にするレベルではない。取材して明らかになった事実を書くのが新聞の役目なのに、妄想を読者に伝えてどうする。

こちらはマンション内で見つかったビニールをかぶったままの朝日新聞。

出典:https://twitter.com/ohha_dosue/status/926414124866662402

要するに押し紙だ。こうして発行部数を水増しすることで高い広告料金をとっているというわけだ。騙されて損をするのは広告を出した会社。公表されている読者数の割には広告効果が上がらず首を傾げる。掲載された広告はこうしてビニールに包まれたまま人の目に触れることはない。

…ということで悪事の限りを尽くし、ついには大学教授から「改名すべき」と言われてしまった朝日新聞、netgeek編集部からは「朝反日新聞」をオススメしておく。

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Comments (3)

  1. 出版社は、広告主に対して、「発行部数は公称〇〇万部です」という説明方法が
    昔からの慣習みたい。廃刊ラッシュが起きない限り、これは変わらない。

     

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