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DHC?田嘉明会長「朝日新聞への広告掲載を禁止した」←うおおおおお!!!!!

netgeek 2018年5月2日
 

DHCの?田嘉明会長(77)が「DHC会長独占手記】「ニュース女子」騒動、BPOは正気か」にて、朝日新聞への広告掲載を禁止したと明かした。誰もが知る大企業が前例をつくったということで他社も後に続く可能性が高い。

きっかけは朝日新聞のフェイクニュース。

?田嘉明会長の主張を簡潔にまとめると以下の通り。

・「ニュース女子」(DHC提供)を批判したBPOの審査委員は反日、左翼ばかり

・朝日新聞は「ニュース女子、放送打ち切り」と報じた

・これは完全なデマ。これからも全17社の地上波放送局で放送する

・私は差別はしていない。反日思想がダメというだけ

・DHCには3,000人の社員のうち100人以上の帰化人がいると思われる

・役員7名のうち2人は帰化人だ

・私が差別をしていないという客観的な証拠になる

・朝日新聞への広告掲載を禁止した

・あわせての購読中止も全社員に通告した

文章を読むに?田嘉明会長はマスコミや政治・経済界が反日思想をもつ者に乗っ取られつつある現状を憂いでいるようだ。対抗策としてまずは朝日新聞を完全禁止にする英断に踏み切った。

?田嘉明会長(同志社大学卒)は1972年にDHCを創業した人物。

当初はDHC(大学翻訳センター)として大学の研究室を相手にした洋書の翻訳業務を営んでいたが、1983年に基礎化粧品の通信販売事業に乗り出し、美容・健康食品に進出した。最大権力を持つ創業者であるからこのような思い切った行動に出られるのだろう。

ネット上では「DHCのサプリ買う!」「DHCすごい!」「サプリ買うならDHCにする」などと絶賛する声が飛び交っている。今回の発表でアンチは増えただろうが、それ以上にファンが増えたというのが実際のところだと思われる。

netgeekではアンケートを実施中。

BPOのニュース女子に対する処分は明らかにおかしい箇所があり、?田嘉明会長が異を唱えるのも無理はない。例えば以下の2つについては何ら納得のいく追加説明がなされていない。

参考:BPO「抗議活動者が救急車を停止させて誰を搬送しているのか確認した(数十秒)。これが救急車を止めたと誤解された」←は?

参考:BPO「ニュース女子は基地反対派を『シルバー部隊』などと侮辱した」→沖縄タイムス(基地反対派)が自分で書いた表現だった

結局、BPOは権力を乱用して気に入らない番組を潰そうとしただけだったのではないか。それに加担した朝日新聞は痛いしっぺ返しを受けることになった。

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