メディアの偏向報道に騙されている人たち。こんなにも無知なのか…

netgeek 2017年7月28日

テレビ局が行った街頭インタビューで、安倍総理をバッシングする人たちのリアルな姿が浮き彫りになった。

これがまんまとメディアの偏向報道に騙されている層だ。

ざっと見たところ、年代が中年から高齢の人たちばかりで、いかにもインターネットで情報収集しない層といったところ。TwitterもFacebookも使っておらず、ネットメディアも見ない。普段接するメディアは新聞とテレビのみという昔ながらの生活をしているという層に違いない。

おそらくテレビ局はこの街頭インタビューでも安倍政権に不利な発言をする国民を探し当て、偏向報道を行ったのであろう。

驚かされるのは意見の内容にかなりの事実誤認があること。加計学園問題では加戸前知事の決定的証言で安倍総理の潔白が裏付けられ、むしろ前川喜平氏が勘違いした挙句に嘘をついて誤魔化していたことが確定した。今回インタビューに答えた層はそのことを知らないがゆえに未だに安倍総理が悪いことをしたと思いこんでいるのだ。

ネット上の世論調査では圧倒的に安倍総理支持者が多いのに、街頭インタビューでは180度違う様子が放送される。もはやテレビの存在意義についてすら問い直したくなる奇妙な現象だ。

偏向報道調査第二弾。重要証言を不足なく報じたのは12社中4社のみ。

出典：https://twitter.com/take_off_dress/status/889628266704896000

前回の批判を受けてもなお1秒足りとも重要証言を報じないメディアは一体何を考えているのか。きちんと事実を報じないから一部の国民が騙されてしまうのだ。最新の世論調査では奇妙なことに「加戸前知事よりも前川喜平氏の方を信じる」という結果が出ている。

ウェブ上で真実を伝えようといくら努力してもそもそもウェブを見ない人には届かないということか。改めて新聞・テレビの影響力が大きいことを思い知らされる。オールドメディアは右肩下がりとはいえ、ネットメディアのシェアはまだまだ小さく無力だ。

安倍総理は誠実に説明を続けることで国民の信頼を取り戻そうとしている。しかし、ここらでマスコミの偏向報道に罰を与えるのも有効な手ではないか。マスコミは全ての事実を報じるのではなく、編集者の思想に合致した情報のみを届けている。安倍総理としては偏向メディアを名指しで批判し、取材禁止、出禁などの措置を取るのが有効な一手になりえる。

落語家の桂春蝶氏は世論調査の差に疑問を唱える。

某新聞の世論調査。
安倍内閣の支持率は26％、不支持率は56％だと。
しかしニコニコユーザーだけに限れば安倍内閣の支持率は51%で、支持しないの24％を大きく上回っている。
この差は何なんだろう？
新聞社は何処で誰に聞いてるのか？
無作為でこれだけの差が出るとは思い難いのだが。

— 桂春蝶 (@shunchoukatsura) July 23, 2017