「嫌ならやるな」 五輪ボランティア問題でIOCコーツ副会長が逆ギレ
netgeek 2018年9月13日|
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こんなことを言って大丈夫なのだろうか…。
コーツ副会長「ボランティアはボランティアだ。やりたくなければ申し込まなければいい」
強気の発言だが、必死に人手を集めているのが運営サイドの現状なわけで、このタイミングで不必要に日本国民の反感を買う発言をするのは愚かなだけだ。
東京五輪はすでに大学・企業に人員の派遣を依頼している。例えば東京五輪のスポンサーである富士通と三井不動産は、組織委員会からボランティア枠300人徴兵のノルマを課せられた。このように水面下では半ば強制的なことをしているのに表では「嫌ならやるな」と挑発するのは筋が通らない。
その後の発言。
ボランティア参加の魅力をアピールするコーツ副会長。いや、そうではなく待遇を改善してほしいと言っているのだ。
今度は「参加を真剣に検討してもらいたい」と180度手のひらを返す。もう支離滅裂。
この他、サマータイム導入案についてもコーツ副会長は「非常に良い解決策のように思える」と発言した。しかしネット上の世論は圧倒的にサマータイム反対派が多い。
日本のサマータイム導入案をどう思う？
— netgeek (@netgeek_0915) August 19, 2018
なによりEUが失敗を認めて廃止に向けて動き出しているのだ。体内リズムを急に変えることで心臓発作などの健康リスクが高まるうえ、期待されていた電力消費量の削減は確認できなかった。要するにメリットがなく、デメリットだけの方法だったのだ。
参考：【速報】EUがサマータイム廃止へ。健康に悪影響。日本「え？」
コーツ副会長はことごとく自分の思い込みで発言しており、ターゲット層のニーズを汲み取るマーケティングがひどく下手なように思える。最も大切にすべきターゲット層を自分から突き放すことは絶対にしてはいけない。
過去に似たような失敗事例が2つある。
（１）吉野家の「嫌なら食べなければいい」騒動。
安全面が不安だという人に対し、吉野家の社員が突き放すような発言を行い、その後この画像が何年も事あるごとに使われることになった。
裏を返せば、吉野家に期待しているターゲット層が「不安を解消してほしい」とメッセージを送っているということなのだから、社員としてはもっと謙虚に対応すべきだった。そうでないと進歩がない。
（２）岡村隆史の「嫌なら見るな」騒動。
岡村隆史が視聴者に対し「嫌なら見るな」と言ってフジテレビにまで火の粉が飛んだ。結局、めちゃイケが終了することになり、極楽とんぼの加藤浩次が岡村隆史に「あの発言のせいでフジテレビまで『見るな』ってなって風向きが変わった」と指摘。岡村隆史は発言から7年後に自分が間違っていたと謝罪した。
何か問題が起きたとき、つい逆ギレして反論したくなる気持ちはわかる。しかし、それではうまくいかないというのは歴史が証明しているのだからいい加減学ばないといけない。
コーツ副会長の無神経な発言には多くの人が怒っており、ネット上では炎上騒動にまで発展している。ボランティア志願者はただでさえ少なかったのに、ますます減るだろう。
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